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6000番台 機械・電機について



ここでは、証券コード(銘柄コード)が主に6000番台の業種「機械・電機」について、いくつかの企業を例に挙げて紹介します。

機械産業とは

機械産業とは

機械業界は主に、建設機械系、工作機械系、重機系に分類されます。建設機械業界は、ショベルカーやクレーン車を製造販売する企業です。時代が進むにつれて、各機械の技術が進み、複雑な作業もこなすことができる機械が生まれています。

工作機械業界は、機械部品を作り出すための機械を製造販売している企業から成ります。金属、木材、プラスティックなどを加工するための旋盤、ボール盤、中ぐり盤、フライス盤といった工作機械の製造販売の他、それらの技術を使用した工具の開発・販売を手掛けています。

重機業界は、船舶や原動機、原子力事業に必要な機械の設計、製造、建設、販売、アフターサービスなどを行なっています。主な企業には、三菱重工業IHIなどがあります。

どの業界も、新興国の需要や経済成長によって事業の拡大をしてきましたが、2008年の金融危機以降、世界の経済事情に大きく左右されながら変遷をしています。

東証第一部に上場している企業

東証第一部に上場している企業

東証第一部に上場している代表的な機械産業の企業を紹介します。

クボタ株式会社(6326)

農業機械や建設機械などの産業機械やディーゼルエンジンのメーカーです。この他にも、建築材料や鉄管、発電溶接機、自動販売機などの開発・製造・販売を手掛けています。人類が抱える「食料・水・環境」の問題解決に貢献することを課題として、優れた製品や技術、サービスを提供する事業に取り組んでいます。アジア、アメリカ、ヨーロッパに拠点や工場をおいて、グローバルな事業展開を行なっているのが特徴です。

マキタ株式会社(6586)

電動工具を製造販売する企業です。電動工具、木工機械、エア工具、園芸工具の他、2013年4月に子会社のマキタ沼津を吸収合併したことで、農業機械や防災機器も扱うようになりました。また、日本国外での製造販売を積極的に行ない、1970年代にアメリカに進出して以来、世界40ヵ国以上に直営の営業拠点を配置し、販売網やアフターサービス体制を充実させるなど、国際的総合サプライヤーとして地位を確立しています。アメリカをはじめアジアでは中国やタイ、ヨーロッパではイギリス、ドイツ、ルーマニアに工場を開設し、グループ内の生産量の約8割以上を海外生産が占めています。

家電・電機産業とは

電機メーカーとは、テレビや洗濯機などの家電製品をはじめ、LSIなどの半導体、産業用電動機、さらにはロボットを扱う産業用電気製品、航空宇宙機器、軍用機やミサイルといった兵器などを手掛けているメーカーのことを指します。

日本の電機メーカーには総合電機メーカー、総合家電メーカー、総合エレクトロニクスメーカー、音響・映像系メーカー、重電メーカー、照明器具メーカー、電子部品メーカーなど、様々な分類があります。常に新しく、多くの製品を作り出すためには、多数の従業員や多額の資金が必要になるため、大規模な企業体系が敷かれます。日本の企業の中で従業員数が多い企業の上位もこの電機メーカーが占めています。

総合電機メーカー
日立、東芝三菱電機(電化製品だけにとどまらず、通信や物流、ビル管理、宇宙産業、鉄道産業など幅広い技術と事業を展開)
総合電化メーカー
パナソニック、シャープ
音響・映像系メーカー
ソニーケンウッドパイオニア
重電メーカー
富士電機明電舎日新電機など
照明器具メーカー
パナソニック電工、NECライティング、東芝ライテックなど
電子部品メーカー
京セラルネサスエレクトロニクスTDKなど

東証第一部に上場している企業

東証第一部に上場している代表的な家電・電機産業の企業は次の通りです。

日立製作所(6501)

日本最大の総合電機メーカーです。電機機器の開発販売だけでなく、情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置システム、建設機械、高機能材料、金融サービスなど10部門から構成され、様々な分野で幅広く事業を展開しています。

日本最大の製造業とされ、2011年には世界売上ランキング40位のグローバル総合電機メーカーとなりました。また、「社会イノベーション事業」と称した環境やエネルギー、ヘルスケアなどの地球が抱える問題への解決に貢献する事業にも取り組んでいます。

パナソニック株式会社(6752)

日本を代表する総合家電メーカーです。パナソニックグループの事業持株会社であり、三洋電機やパナホームなどの企業を保有しています。旧社名は「松下電器産業株式会社」で、2008年10月1日に現在の名前になりました。家電製品の他にも産業機器や通信機器、住宅設備なども手掛けています。国内だけでなく外国の家電メーカーとの厳しい市場争いを繰り広げる中、薄型テレビやデジタルカメラ、DVDレコーダーの製造販売に力を入れています。